転職後の、だいたいの年俸は？:シニア・団塊世代・中高年の仕事ガイド

転職後、いい仕事ができる人の条件

序章　“転職後”のことを転職前に知っておく意義とは？／第１章　転職を決めてから入社前までのポイント／第２章　新しい会社に入社してから気をつけるポイント／第３章　転職後のトラブルを解決する／第４章　転職に成功した例＆失敗した例／第５章　転職後、いい仕事ができる人の条件

いろんな職場で作業することが多いので人間関係にはいつも苦労しています。

転職でなくとも派遣先でも役に立つ内容が満載です。

通常、どの人材紹介機関でも「転職後の年俸がどの程度になるか」という質問には、こちらが求めるような回答をしてくれないものです。

それは、企業ごとに給与体系がまったく異なり、職種や求人条件によっても水準に大きな差が生じるためです。

その人がどの程度の力量があり、どの程度の市場流通力があるか把握できなければ、うかつなことはいえないというのが本音です。

しかも、Ａ社ならいくら、Ｂ社ならいくらというように、具体的にしか答えられないのが実状です。

とはいえ、転職後の目安をどの程度に置けばよいのか、ガイドラインは是非ともほしいところです。

そこで、あえてタブーを破り、年俸のガイドラインを示すことにしました。

転職後の年俸

掲示データは、ある民間の人材紹介機関の実績をもとにしています。

数多くのサンプルをもとに算出したものではなく、各年齢ごとに実際に転職が決定した案件をもとに、その妥当性を検討して算出しています。

実際にははるかに高い年俸を得た人もいれば、このガイドラインに満たない人も数多くいます。

だいたいこれくらいの相場を意識して、それを超えるキャリアを開発するよう努力しましょう。

図中、Ａは一般の転職者の場合で、Ｂは技術、語学、経験などかなり高いレベルでピンポイントのニーズにはまった人達のガイドラインです。

一般に、外資系企業の年俸は国内企業より高く、その反面、実績が示せなければ厳しい対応を受ける可能性があるのもよく知られています。

だからといって必ずしもすぐに解雇されるというものではありませんが、

会社は好調であるにもかかわらず、ある時期そういう人達がまとめて指名解雇されたという事例が少なからずあるのも事実です。

正社員以外の雇用形態として、嘱託や契約社員などの身分で採用される人達も10％前後はいますが、主に中高年齢者、ある期間だけ求められる人材、能力・スキルの見極めが十分につかない人などです。

また、前職と比較して役職が下がる割合は約30％、逆に上がるのは15％程度と考えられます。

同業界または関連業界など本人の実力がよく知られている場合には上がることもありますが、通常は昇進含みの現状維持、または1ランク下げて入社させるのが一般的です。

スカウト入社の少ない日本の企業では、特にその傾向が見られます。

ここでは、モデル年齢を5つ設けています。

28歳というのは、どの業界・職種へも転用が利く「売れ筋世代」です。

若さと前向きさ、柔軟性をもっていれば、多少キャリアやスキルが未熟でも、将来性に期待して採用される上限の年齢です。

それ以上の年齢では、即戦力となるスキルや経験がいくつかあれば評価され、あとは個人の人柄や会社側の事情によって採用の適否が決定されます。

その意味で35歳というのは完成品でなくとも採用される上限年齢です。

通常はかなりの実績とスキルなどの資質を持つていることが求められます。

40、45歳、50歳は基本的に同じことになりますが、

明らかに高い事業管理能力や開発能力、ダイナミックな営業力などを持ち、客観的に示せるだけの実績と基本的資質を持ち合わせていることが要求されます。

50歳代は役員クラスでの入社になる場合が多く、相場はまちまちです。

この年代層では、人的ネットワークなどの「個人資産」まで評価される機会が増えてきます。

このハードルをクリアできない人達は、30歳代前半の年代層とほぼ同様の年俸でしか採用されないものと覚悟し、

早く自分の価値を高められるように、現在の会社でキャリアを戦略的に開発することが望まれます。

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