求人情報の集め方
見本の通り書いているのに書類選考で落ち続けている…。
実力に自信はあるのに面接にさえ漕ぎ着けない…。
その理由は、きっと「書き方」にある。
なかなか書類選考が通らなかったので、買ってみました。
アマゾンで高評価だったので期待は高かったですが予想以上でした！
今まで書いていた履歴書がダメな理由が手に取るようによく分かり、目からウロコでした。
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求人の情報源は、新聞、求人情報誌、ハローワーク、人材バンク、インターネット、コネ。
それぞれの特徴を生かして、有効に活用しよう。
新聞の求人広告を利用する
いかに効率よく情報収集を行うかは、転職を成功させるポイントのひとつだ。
情報を有効に活用するために、情報源ごとに注意点などを見ておこう。
まずもっとも身近にあって、手軽に見られるのが新聞の求人広告だ。
日曜日と月曜日の朝刊に、求人コーナーを設けている新聞が多い。
さらに特別なスペースが設けられているときには、1面分がすべて求人広告で埋め尽くされることも珍しくない。
また、新聞によって職種や業種に特色がある。
大手企業の広告がよく目につくのは、朝日・読売・毎日・日経の4紙だ。
そのうち、朝日新聞は事務系・マスコミ関係が、読売新聞は事務系・サービス業が、日本経済新聞は金融関係が多い。
サービス・営業系は、夕刊紙にも多い。
外資系企業が希望なら、ジャパン・タイムズの月曜求人欄も参考になる。
新聞の求人広告の難点は、各求人広告ごとの情報が少ないことだ。
いわゆる「3行広告」と呼ばれるような小さい求人広告も多い。
わずかなスペースの中に、必要最低限の情報が入っている。
たとえば
「営業事務 17万円以上 土日祝休／社保 9〜17時／新宿 ○×（株）03−××××−××××」
という具合だ。
この情報だけでは「17万円以上」とは基本給か、賞与はあるのかないのか、土曜日は毎週休みか隔週休みかなど、不明な点がたくさんある。
よって、そのような場合は、応募を決める前に、たとえば企業に電話で問い合わせたりするなど、足りない情報を自分で調べる必要がある。
求人情報誌
新聞と同じように、手軽に求人情報を得られるのが求人情報誌だ。
発刊日はそれぞれの情報誌によって異なるが、週1回、隔週1回など定期的に発売されている。
雑誌まるごと1冊、各企業の求人が掲載されており、件数は新聞の求人広告より多い。
1件あたりのスペースも新聞より大きく、各求人の情報も新聞よりくわしい。
新聞の求人広告のなかには「くわしくは就職雑誌『〇〇〇』〇月×目号を」と記載されているものがある。
新聞の求人広告では伝え切れない情報を、求人情報誌で補うという利用の仕方をしている企業もあるのだ。
また求人件数が多いので、読者が検索しやすいように情報の分類方法も工夫されている。
基本的には、一般事務、営業、システムエンジニア、販売など職種別に分類されている。
このほか、地域別、沿線別などでも検索できるようになっており、勤務場所にこだわる人には便利だ。
また、「上場企業の中途採用計画」などの特集が組まれることもあるので、チェックしておきたい。
求人情報誌は数多く発刊されているが、各誌それぞれ業種やキャリアなどによって読者対象が異なる。
自分の希望にあった雑誌を選ぼう。
インターネット
インターネットで求人情報を調べるには、主に次のような方法がある。
転職情報サイトにアクセスし、求人情報をチェックする。
サイトから直接応募できる場合が多い。
また、匿名で自分の履歴書を公開しておき、その履歴書を気に入った企業が「面接を受けてみませんか？」ともちかけるスカウト型のシステムを取り入れているサイトもある。
転職情報サイトはいくつもあるので、複数チェックしよう。
志望企業のホームページにアクセスし、中途採用状況を調べる。
新聞や雑誌などには求人広告を出さずに、ホームページ上のみで募集を行っている企業もある。
志望業界・企業のホームページをチェックしよう。
ハローワーク
ハローワークとは、公共職業安定所の愛称でいわゆる「職安」のこと。
全国の都道府県ごとに数か所ずつ設置されている。
職安というと、失業して困っている人が失業手当をもらったり、仕事を紹介してもらうところというイメージが強い人も多いだろう。
だが実際は失業していなくても、だれでも利用できる。
利用料は無料。
求人情報は豊富で、しかも全国の職安はコンピュータでネットワーク化されているので、全国の求人を見ることができる。
ここでの情報の内容は、新聞の求人広告や求人情報誌とはちょっと異なる。
新聞の求人広告や求人情報誌の場合、掲載する求人広告の内容は企業側が決める。
つまり企業にとって不都合な情報はあえて載せなくてもかまわないのだ。
だがハローワークの場合、ハローワーク所定の求人票があり、給与、休日、勤務時間などを記入するべき欄が最初から設けられている。
たとえば企業側が、休日については詳細を記しておくと不利だからと空欄にしておくと、読み手はその空欄から「休みはないのかな、極端に少ないのかもしれない」と推測できるのだ。
また求人票が統一されているので、各求人内容を比較しやすい。
たとえば、Ａ社はＢ社より給与は高いが勤務時間が長いなど、企業ごとの違いが一目瞭然にわかる。
ハローワークのなかには、職業相談所や適性検査所が併設されているところもある。
仕事で悩みがあったり、自分が何に向いているかわからなくて悩んでいる人は利用してみるのもいいだろう。
利用できるのは月曜日から金曜日までで、土・日・祝日と年末年始は利用できないというところが多い。
各ハローワークで利用時間等も異なるので、自分が利用するところに確認しよう。
人材バンク
人材バンク（人材紹介会社とも呼ばれる）とは、転職希望者と求人募集を行う企業との仲介に入る企業のことだ。
新聞や雑誌などで仕事を探す場合は、自分で求人情報を集めて企業を選び、自分で直接応募する。
これに対して人材バンクでは、転職希望者が自分の経歴、キャリア、希望職種などをあらかじめ登録しておく。
登録内容にあった企業があると、人材バンクは転職希望者に対して
「こんな企業がありますが、面接を受けてみませんか？」
と紹介するしくみになっているのだ。
面接が行われ、企業側と転職希望者の双方が気に入れば、内定となる。
紹介された企業が気に入らなければ紹介は断れるし、何度でも紹介を依頼することができる。
転職希望者に、登録料や手数料は一切かからない（人材バンクへは、内定が成立した際に企業側が報酬を支払うことになっている）。
人材バンクでは、公に求人募集を行っていない企業の求人情報を得られる場合がある、コンサルタントのアドバイスを受けられる、企業の情報が入りやすいなどのメリットがある。
一方で、経験やスキルに乏しい人には、なかなか企業が紹介されないという面もあるのだ。
また、人材バンクのなかには、求人企業からの紹介料欲しさに、登録者の希望にあわない企業を強引に勧めるところもある。
紹介されたからといって、むやみに入社を決めず、自分の価値観でよく検討しよう。
希望にあわない企業なら断固として断る姿勢も大事だ。
これらに注意したうえで、自分のことを真剣に考えてくれる人材バンクに登録してみるのも就職活動のひとつの方法だ。
また、厚生労働省の機関である「人材銀行」も全国に26か所ある。
基本的なシステムは人材バンクと同じだが、紹介される職種が限定されているなどの特徴がある。
コネ
企業の採用計画とは関係なく、たまたま欠員が出てしまった場合などは、口コミで採用者が決まることが意外と多い。
だから家族や親戚、取引先の人など信頼できる人に
「いい就職先があったら紹介してほしい」
と頼んでおくのもひとつの方法だ。
とくに、出産や育児で会社を辞め、再就職しようと考えているひとは、元同僚や元上司に伝えておくのも有効だ。
その際は、自分が希望する職種や待遇などを伝えておく。
ただし紹介をしてもらう場合は、自分のことばかりでなく紹介者と紹介された企業との関係にも十分に配慮しなくてはならない。
紹介してもらってもまじめな勤務態度をとらなかったり、すぐ辞めてしまっては紹介者の信用を壊すことになる。
また紹介者がいることで、自分の希望を強くいえないなどの弊害も出てくる。
人の力を借りれば楽にはなるが、その分我慢や配慮が必要になってくる部分もある。
安易なコネの利用は禁物だ。
就職情報が見られる主なホームページ
エンジニアと、IT業界への転職を考える人の為の転職支援サイト「ワークタンク」
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カテゴリー：中高年・団塊世代からの仕事探し
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