求人広告の落とし穴
見本の通り書いているのに書類選考で落ち続けている…。
実力に自信はあるのに面接にさえ漕ぎ着けない…。
その理由は、きっと「書き方」にある。
なかなか書類選考が通らなかったので、買ってみました。
アマゾンで高評価だったので期待は高かったですが予想以上でした!
今まで書いていた履歴書がダメな理由が手に取るようによく分かり、目からウロコでした。
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職種、勤務地、給与、休日など、求人広告に載っている情報を読むときにはそれぞれ注意点がある。
ポイントをチェックしておこう。
各項目のここに注意!
「実際に面接に行ってみたら、待遇が求人広告の内容とは違っていた」
「広告では、所在地が東京都内になっていたが勤務地は別の場所だった」
などという声を開くことが多い。
求人広告は掲載スペースが小さいため必要最低限の情報しか載っていないこと、誤解を招きやすい書き方をしているものも少なくないことなどから、
広告を100%鵜呑みにするのはやめたほうがいい。
疑問に思う点があったら、企業に電話で問い合わせたり面接のときに聞くなどしてはっきりさせておこう。
ただし給与や休日などの待遇面については、質問のタイミングを考えよう。
電話で聞いても応対してくれた人は答えられない場合が多いだろう。
また面接でいきなり待遇について切り出すのは、採用担当者の印象を悪くする。
先方が待遇についての説明をしたとき、説明がなかった場合は最後に聞くのがいいだろう。
働きはじめてから「こんなはずじゃなかった」と思わないためにも、求人広告を読むときには各項目の次の点に注意したい。
職種
まず募集している職種名からイメージする仕事の内容と、実際の仕事の内容が同じかどうかをチェックしよう。
たとえば、求人広告に「企画」「マーケティングリサーチ」とあっても、実際は商品を売り歩く営業の仕事ということもあり得る。
また同じ「営業」といっても、その方法は戸別訪問、電話セールス、ルートセールスなどいろいろある。
応募する前に企業に電話で問い合わせるか、面接のときに必ず確認するようにしよう。
年齢・資格などの応募条件
ほとんどの企業は、応募者の条件として、年齢制限、資格の有無、経験の有無や経験年数、学歴などの条件を指定する。
これらの条件は、絶対的なものではなくひとつの目安としている場合も多い。
条件に当てはまらないからとあきらめないで、応募して企業の反応を待ったほうがいい。
熱意と能力があり、企業が「この人をぜひ欲しい」と思えば、多少、条件からはずれていても採用される可能性はある。
勤務地
勤務地が数か所書かれている場合は、そのなかから自分が選べるのか、それとも会社の指示に従うのかを確認しよう。
また転勤の有無についても聞いたほうがいいだろう。
勤務地が何か所かある場合には、転勤の可能性は大いにある。
広告には「本社勤務」となっていても、採用を行う人事部や総務部のオフィスと、募集部門のオフィスは場所が違うというケースもある。
自分が通勤するのはどこなのかを確認しよう。
勤務時間
求人広告に掲載されているのは、就業規則の勤務時間だ。
残業の有無や残業時間が載っていることはほとんどない。
残業については、面接のときに確認しておきたい。
また、フレックスタイム制度を導入している場合、コアタイムがあるのか、24時間フリーなのかなど、その企業の制度の具体的な内容をくわしく聞いたほうがいいだろう。
給与・待遇
給与については、通常「月20万円以上」というように最低保証額が記載されている。
しかしこれだけでは、20万円が基本給なのか、住宅手当や残業手当などの諸手当が含まれたものなのかわからない。
賞与や昇給、退職金などは一般的に基本給を基盤に決定される。
給与を見る場合には、全体的な額より基本給の額を重視したほうがいい。
また、給与体系は、大別すると「固定給」「固定給+歩合給」「歩合給」に分かれる。
給与が桁外れに高いときは要注意だ。
きついノルマなど過酷な勤務条件がつく場合が多いからだ。
待遇は、昇給、賞与、各種手当、社宅、社会保険制度、退職金制度などで、その充実度は企業によって異なる。
収入をトータルで考えるとき、給与と同じくらい重要なものなので、待遇の中身については必ずチェックしたい。
休日休暇
「週休2日制」と「完全週休2日制」とでは休日日数が異なるので要注意。
1か月のうち1週でも2日休めれば「週休2日制」となる。
毎週2日休みなら「完全週休2日制」だ。
「完全週休2日制」となっている企業のなかには、祝日があった週は土曜日出勤となるところもある。
「お休みは3日ではありません。完全な2日間です」という意味だ。
また、休日になる曜日は土・日とは限らない。
休暇には、有給休暇、夏季休暇、慶弔休暇、年末年始休暇などがある。
応募方法
申し込み期日、応募方法(「電話連絡」「履歴書送付」など)、必要書類などが記載されている。
多いのは「履歴書郵送。迫って面接日を連絡します」「電話連絡のうえ、履歴書持参」な
どだ。
また、「電話での問い合わせ不可」と載せている求人広告もある。
いずれにしても、企業の指示に従うのが原則だ。
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