減給転職・配転もキャリアを強化するチャンスと捉える:シニア・団塊世代・中高年の仕事ガイド

おいしい転職の面接必勝マニュアル

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投資というと支出を伴うものを想像しがちですが、ここでは実入りそのものが減少する「減給」をテーマに考えてみます。

どちらも可処分所得が減少する点では同じですが、減給は相当な心理的負担を伴うものです。

しかし、自分のキャリアを開発できるチャンスがあるなら、一時的な実入りの減少は、自分への投資であると前向きに捉えたいものです。

もしも、自分のキャリアで強化すべきものが明確になり、それが今の職場で得られないことがはっきりしたら、社内の異動や転職によってそれを獲得するチャンスをつかむことも、キャリア開発の有効な手段です。

一般に、営業部門から総務・経理などの間接部門に異動すると手当が減少するため、減収になることがよくあります。

営業の最前線から同じ部門の支援スタッフにまわっただけでも、同様になることがあります。

また、大企業から中堅以下の規模の会社に転職する場合も減収になりがちです。

商社、金融などの業種からの転職では、場合により数百万円単位の減収を覚悟しなければならないときもあります。

収入の減少というのは重大な問題です。

しかし、重要なことは、自分が今の収入を優先するのか、自己実現と将来の収入を求めてキャリアの開発を優先するのか、自分自身のスタンスにかかっているということです。

前者を優先するなら、今の仕事のままでも問題はありません。

会社に思いきって身を任せ、会社にいられる間に節約や貯蓄・投資を行い、老後の資金を十分につくるというのも、ひとつの正当な生き方だからです。

もし、定年前に会社から出なければならないことがあれば、そのときには人的ネットワークを利用して、再就職先を見つけることも可能かもしれません。

同じ会社内の異動によりキャリアを開発できれば、それにこしたことはありません。

自己申告制度や社内公募制の利用、直接相手部署の長に働きかけるなどして、異動を勝ち取ることが可能かもしれません。

多少の軋轢はあったとしても、最近は個人の意志が尊重されるようになり、時期を待てば実現の可能性は十分にあります。

ただし、新しい部署での最初の人事考課は、実績や経験が出せないために評価が下がることは覚悟したほうがよいでしょう。

職種間の移動が伴う場合には、さらに手当の関係で減収となるかもしれません。

一方、転職の場合には、減収になる可能性はさらに高まります。

しかし、給与の差は企業としての収益力の差でしかありません。

企業規模に大きな開きがある場合、業務システム化のレベルや「舞台の大きさ」に開きがあるとしても、基本的に職務の内容に大きな違いはありません。

むしろ、やや規模の小さい会社に転職したほうが幅広い業務を担当することになり、

しかも自分の裁量幅が広がるので、個人の成長にはいい場合も往々にしてあります。

特に将来独立開業を目指すなら、「歯車」の城を越えた活動ができる中小規模の会社が向いていることもあります。

多くの人達は、望むものすべてを一度に手できるほど、実力と幸運を持ち合わせてはいません。

このトレードオフの関係のなかで、価値観の重点をどこに置くのかにかかっています。

たとえ望むキャリアやスキルを身につけられる職場があったとしても、減収となると誰でも二の足を踏むものです。

しかし、自己実現を目指し計画的にキャリアを開発していこうという意志があるなら、

自分に投資する意気込みで、転職や配転を選択するのもひとつの生き方ではないでしょうか。

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